「未来ビジネス2024-2033　全産業編」発行記念セミナー　2033年の未来ビジネス 〜イノベーションを起こす「リ・ジェネラティブ」なビジネスの考え方

EYは、今年2月に日経BPより「未来ビジネス2024-2033 全産業編」を発刊し、10年先までの生活者の行動や思考に起こる4つの大きな変化と、先端テクノロジーの開発動向を踏まえ基本テーマとなる「リ・ジェネレーション」のコンセプトを提唱するとともに、30の未来ビジネスのアイデアを提示します。

本セミナーでは同書の発刊を記念し、社内外の専門家が考える今後の企業やビジネス像を提示します。前半では、慶應義塾大学　総合政策学部　教授　國領 二郎 氏より「『サイバー文明論』の考え方と企業戦略」について、本書を監修した弊社パートナーの平林 知高より、10年先までの生活者の思考や行動のメガシフト、それに伴うビジネスの変化について、それぞれ講演します。後半では、本書の編集人を務めたオートインサイト代表の鶴原 吉郎 氏、日本郵政の小林 さやか 氏を加え、今後の企業のあり方やビジネスの考え方についてディスカッションします。

主催：EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社、株式会社日経BP、株式会社日経BPマーケティング
 

・プログラム

18:00-18:05　
あいさつ
株式会社日経BP 総合研究所　未来ラボ所長　高橋 史忠

18:05-18:15
EY講演　「2033年の未来ビジネス」
EYストラテジー・アンド・コンサルティング　パートナー　平林 知高

18:15-18:25
特別講演「『サイバー文明論』の考え方と企業戦略」
慶應義塾大学　総合政策学部　教授　國領 二郎  氏

18:25-19:05
パネルディスカッション、Q&A
「10年後に企業が展開すべきビジネスの考え方とは」
慶應義塾大学　総合政策学部　教授　國領 二郎  氏
日本郵政株式会社・日本郵便株式会社　事業共創部　小林 さやか 氏
オートインサイト株式会社　代表　技術ジャーナリスト・編集者　鶴原 吉郎 氏
EYストラテジー・アンド・コンサルティング　パートナー 平林 知高

19:05-19:10　
まとめ＆クロージング

・登壇者プロフィール

慶應義塾大学　総合政策学部　教授
國領 二郎  氏
1982年東京大学経済学部卒。日本電信電話公社入社。1992年ハーバード・ビジネス・スクール経営学博士。1993年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授。2000年同教授。2003年同大学環境情報学部教授、2006年同大学総合政策学部教授（現在に至る）などを経て、2009年より2013年総合政策学部長、2013年より2021年5月慶應義塾常任理事を務める。

日本郵政株式会社・日本郵便株式会社　事業共創部　担当部長
小林 さやか 氏
東北大学大学院都市・建築学専攻修了。2006年日本郵政公社入社。
以来、主に不動産開発事業の企画・立案・実施に従事。複合ビル、賃貸住宅、高齢者施設、保育所などの開発を企画。
日本郵便の社内副業制度を利用し、地域へのインパクトを企図した郵便局等不動産活用プロジェクトを、青葉台、大磯、大宮で実行。
新規ビジネス室（現・事業共創部）へ異動後、地域のベンチャー企業や自治体に人材を派遣し、
共創モデルを生み出す「ローカル共創イニシアティブ」プロジェクトを立ち上げ。

オートインサイト株式会社　代表　技術ジャーナリスト・編集者
鶴原 吉郎 氏
日経マグロウヒル社（現日経BP）に入社後、新素材技術誌、機械技術誌を経て、2004年に、日本で初めての自動車エンジニア向け専門誌「日経Automotive Technology」の創刊に携わる。2004年6月同誌創刊と同時に編集長に就任。2013年12月まで編集長を務める。2014年3月に日経BPを退社し、2014年5月に自動車技術・産業に関するコンテンツの編集・制作を専門とするオートインサイト株式会社を設立、代表に就任。日経BP 総合研究所 未来ラボ客員研究員。

株式会社日経BP 総合研究所　未来ラボ所長
高橋 史忠
1995年日経BP入社。「日経エレクトロニクス」記者、シリコンバレー支局特派員、日本経済新聞社産業部記者、「日経テクノロジーオンライン」副編集長などを経て2018年4月より現職。テクノロジーや新規事業開発などを切り口に未来予測に取り組む。『未来ビジネス2024-2033 全産業編』『テクノロジー・ロードマップ2024-2033 全産業編』『未来調査2028 全産業編』『グローバルシナリオ2035 全産業編』など、多数の企業向けレポートを企画・編集。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング　パートナー
平林 知高
政府系金融機関、大手コンサルティングファームを経て、現職。政府系金融機関において、営業現場経験から業務運営計画策定、営業戦略立案、新商品開発等幅広い業務に従事。官公庁への出向経験があり、中小企業白書を執筆。中小企業政策の他、地域活性化に向けた事業戦略、データ利活用に向けた事業戦略領域に強みを持つ。特に近年は、全国各地の自治体・観光関連事業者等との連携によるデータ利活用プラットフォームサービスを自らが主導して展開する等、エコシステム、プラットフォームビジネスにおける第一人者。