Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)というEYのPurpose(理念)が、さらに先へ、より速く進むよう私たちを突き動かしています。EYは2021年にカーボンネガティブを、2025年までに実質ゼロ(ネットゼロ)を実現します。
この目標を実現するため、年間のCO2絶対排出量を大幅に削減し、排出する量を上回るCO2の除去または相殺を行います。
Science Based Targetsイニシアチブ(SBTi)から承認を受けたSBT(科学的根拠に基づいた排出削減目標)のプラス1.5°C目標に沿った形で、EYは2025年度までにスコープ1、スコープ2、スコープ3の絶対排出量を2019年度比で40%削減し、2025年度のネットゼロを実現します。
2021年のカーボンネガティブ実現という目標は、2020年にカーボンニュートラルを達成した実績をさらに強化するものであり、EYのステークホルダーに長期的価値を創出する一助となるでしょう。
EYのCO2削減目標における7つのアクションとは
EYは、以下の取り組みを行うことで、2021年にカーボンネガティブを、2025年までにネットゼロを実現します。
カーボンネガティブ実現に向けたトランスフォーメーションに取り組み、同じ取り組みを行うクライアントの支援に注力することで、組織内にとどまらず、外部にまで私たちのインパクトを拡大することができます。一丸となって力を合わせ、経験を共有することで、変革の推進役を果たし、他者と連携を図りながら共にソリューションを見いだしていきます。
より持続可能な未来に向けてイノベーションを起こし、取り組みを加速させるためには、連携が不可欠です。どの企業にも積極的に果たすべき重要な役割があります。EYは、すでに持続可能な変革を推し進めてきた企業に触発されています。
この意欲的な目標は、EYのステークホルダー、中でもEYのメンバーの期待の変化を反映しています。気候変動と闘い、地球を守るという自らの役割を果たすことは、Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)というEYのPurpose(理念)を実現し、長期的価値を創出する1つの方法です。
2020年にカーボンニュートラルを達成する過程で、私たちにもっとできることは何かを自問し続けました。新型コロナウイルス感染症危機で出張によるCO2排出量は減少しました。出張の機会は減ったものの、EYのチームは今まで通り卓越したクライアントサービスを提供することができました。この事実は低炭素の未来の姿について新たな視点をもたらし、世界が回復する過程において安易に以前の習慣に戻らない方法を考える機会となりました。
また、企業や国全体がネットゼロを目標に掲げるなど、私たちの周囲における機運の高まりも感じました。しかし、ここからさらに踏み込んで一段と大きなインパクトをもたらし、低炭素の未来への移行を加速させる必要がありました。これを実現するとともに業績を向上させ、サステナビリティを高めることで価値と新たな機会を生み出したいと考えました。
さらなる取り組みとカーボンネガティブ実現に向けて、私たちの背中を押してくれたのは、世界中で働く30万人のEYのメンバーです。カーボンネガティブの実現はEYのメンバーの意欲と好奇心をかき立て、卓越したクライアントサービスを提供する一方で自らが気候に与える影響を考え、配慮することにつながるでしょう。また、選ばれる職場というEYのメンバーファームの評判を高め、責任ある企業で働きたいと考える人材を引きつけることにもなるでしょう。
これを単独で成しとげる組織などありません。EYは、インスピレーションとモチベーションをもたらすサステナビリティの先駆者が通った道をたどり、また志を同じくする組織と協力して、この意欲的なプロジェクトを進めることを誇りに思っています。
EYは一丸となって力を合わせ、組織の壁を超えて変革を進め、政策や規則を形成・策定する組織やイニシアチブとの関わりも活用していきます。このような組織やイニシアチブには、S30、世界経済フォーラム(国際ビジネス評議会を含む)、COP26、国連グローバル・コンパクト、持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)、Race to Zeroキャンペーンなどがあります。こうしたコラボレーションを通して、EYは人々の価値を守り創出する、低炭素ビジネスとサステナビリティの実現に向けた動きへの機運を高めていきます。
ニュースリリース
より良い社会の構築を目指して(Building a better working world)
サマリー
EYは2021年にカーボンネガティブを、2025年度までに実質ゼロ(ネットゼロ)を実現します。この目標を実現するため、年間のCO2絶対排出量を大幅に削減し、排出する量を上回るCO2の除去または相殺を行います。
CO2排出量に関する私たちの新たな目標は、2020年にカーボンニュートラルを達成した実績をさらに強化するものであり、ステークホルダーに長期的価値を創出する一助となるでしょう。