EY新日本有限責任監査法人
健康経営(ウェルビーイング経営)への取り組み

長期的価値(Long-term value、LTV)と「より良い自分(Better Me)」の向上を目指して 

なぜEYは健康経営(ウェルビーイング経営)に取り組むのか?(健康経営宣言)

EY Japan チーフ・タレント・アンド・ウェルビーイング・オフィサー ‐ 末吉 正郎

EYは「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して」というパーパス(存在意義)を掲げており、クライアント企業や社会の長期的価値(Long-term value、LTV)を創出していく必要があると考えています。

EYのメンバー一人ひとりが個人として成し遂げたい「My Purpose(マイ・パーパス)」を持ってEY全体で目指す方向性と共鳴しながら価値創造に貢献することを目指しています。

より良い社会とは、すなわちウェルビーイングの高い持続的な幸せに満ちあふれた社会とも言えますが、これを達成するには、私たち自身の幸福度も高くなければ実現することは容易でありません。

EYは健康経営(ウェルビーイング経営)に組織的に取り組んでおり、これが社会に良いインパクトを与えられると信じています。

EYのメンバー全員が個人の豊かさを実感でき、会社としての成長・パーパス実現の両立ができるような組織となることが私たちが目指している姿です。

EY Japan チーフ・タレント・アンド・ウェルビーイング・オフィサー
永吉 正郎

  • 健康経営(ウェルビーイング経営)の目的

    「長期的」に「持続可能」かつ「インクルーシブ」な成長を実現するための手助けをする。これがEYのパーパスである「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して」が掲げる取り組みです。その実現のためには、あらゆるステークホルダーを視野に入れ、単に短期的財務価値を追うのではなく、非財務的価値も定め、企業として持続可能な長期的価値の創出を目指す必要があると考えます。 

  • 健康経営(ウェルビーイング経営)に関する目標

    【労働安全衛生分野における更なる充実】
    • Well-being活動参加者数 2000名以上(FY22以降)
    • 有識者や外部イニシアチブに加えDE&Iなどその他EY内イニシアチブとのコラボレーション回数 年6回以上(FY22以降)
    • 主観的Well-being指標の導入(FY23以降)
    • 総合健康管理指数8 の導入と実践:全サービスラインで各項目リスクレベル3以下、 総合リスク21点以下(FY23)
    • 健康経営優良法人(大規模法人部門)~ホワイト500~を取得(FY25以内)
    【働きやすい環境づくりの整備】
    • 男性育児休業取得率と配偶者出産休職取得率 70%(FY22)、90%(FY25以内)
    • 女性の継続就業率(子の1歳時点在職者割合)70%(FY25以内)
    • Engagement Index Score 70(FY25以内)

    ※その他詳細は以下のページをご覧ください。
    長期的価値(Long-term value、LTV)- EY Japanの取り組み

ウェルビーイング ストラテジー 

リーダーシップのコミットメントと、最適な健康とパフォーマンスを達成するための適切なリソースと機会の提供を通じて、ウェルビーイング文化を根付かせます。

図1:Wellbeing strategy

ウェルビーイングに関する全体的な視点を養う

ウェルビーイングの目標

  • 健康的な選択につながるようメンバーのウェルビーイング体験を創造する
  • コア・リーダーシップ・コンピテンシーとしてのウェルビーイングの開発
  • 人材、リーダー、マネージャーが、メンバーの福利厚生をサポートできるようにする
  • 個人の幸福を奨励し支援する文化を構築する
  • Building a better working worldとEVP(メンバーへの提供価値)を実現
  • メンバーのエンゲージメントと定着率の向上
  • EYのブランドと評判への貢献

健康経営(ウェルビーイング経営)を実践するための体制および取り組み内容のイメージ

ウェルビーイング経営を実践するための体制および取り組み内容のイメージ

健康経営体制図

EY新日本有限責任監査法人 健康経営(ウェルビーイング経営)体制図

健康経営戦略マップ 

健康経営(ウェルビーイング経営)データ 

EY Japan LTVビジョン

EY Japanは長期的価値(Long-term value、LTV)創造の実現に向け、クライアント、経済社会、自社における活動方針を定め、KPIを開示しています。
社会の範となるべく、持続可能な企業市民の在り方を自ら追求するとともに、ステークホルダーの皆さまと伴走して変革を呼び起こし、次世代につながるより良い社会を持続的に構築していきます。

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