EY Japan、一橋大学大学院 経営管理研究科にて「サステナビリティ経営」の寄附講義を開講

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、一橋大学（キャンパス：東京都国立市、学長：中野 聡）大学院 経営管理研究科（一橋ビジネススクール）経営管理専攻ならびに商学部において、2023年度春夏学期に寄附講義「サステナビリティ経営（Sustainability Management）」を新たに開講することをお知らせします。

EYは、グローバルで展開しているプロボノ活動（各分野の専門家が、専門知識や経験を生かして社会貢献する無償の活動）である「EY Ripples」の活動を通して、2030年までに10億人の人々の生活を向上させるという長期的な目標を掲げており、この取り組みの一環として本寄附講義を提供します。

昨今、サステナビリティ・ESG・SDGs・CSVなど、持続可能な社会と経済の実現に向けてさまざまな概念が広がっており、各国政府も、サステナビリティに関する企業の取り組みについての情報開示を義務付ける検討を進めています。そのような世界的な潮流の中、EY Japanは2023年度に「サステナビリティ経営」というテーマで一橋ビジネススクール経営管理専攻ならびに商学部にて寄附講義を開講いたします。本講義は一橋ビジネススクール経営管理専攻の教員のみなさまとEY Japanの各領域のプロフェッショナル（アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクション）により、理論と実務への応用についてお伝えするとともに、第一線でご活躍されている実務家をゲスト講師としてお招きし、より実践的な内容の理解を深めることもできるプログラムです。

EY Japanは、「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して」というパーパス（存在意義）を掲げ、あらゆるステークホルダーに対して、長期的な価値を提供し、持続可能でインクルーシブな成長の実現を後押ししています。EYのプロフェッショナルが日本の将来を担う人材の育成に寄与することで、日本企業の長期的な企業価値向上を支援します。
 

一橋大学大学院 経営管理研究科（一橋ビジネススクール）経営管理専攻　加賀谷 哲之（かがや てつゆき）教授のコメント：

「本経営管理専攻では、Leadership、Innovation、Integrityを通じて日本経済、グローバル経済の成長をけん引するビジネスリーダーを育成することを目的として教育・研究活動を推進しています。こうしたビジネスリーダーにとってサステナビリティ経営を実践することは必須となっています。このたびサステナビリティ経営についての豊かな実務的知見を蓄積されているEY Japanにご支援いただき、本専攻に学びと探求の機会をいただけたことは大変にうれしく思います。本寄附講義を通じてサステナビリティ・トランスフォーメーションを体現するビジネスリーダーが数多く育成されることを期待しています」
 

EY Japan代表講師を務めるEYストラテジー・アンド・コンサルティング・クロスセクター・ストラテジー・リーダー早瀬 慶（はやせ けい）のコメント：

「サステナビリティ経営は文字通り一朝一夕に成り立つものではありません。EYはグローバルでLong-term valueの観点から、社会に対してプロフェッショナルサービスを提供してきましたが、このたび、『ビジネスに関する高度な分析能力の育成』を掲げる一橋ビジネススクール経営管理専攻と、サステナビリティに関して豊富な知見を有するEY Japanの志向が一致し、このような機会を持てたことをうれしく思います。サステナビリティの本質を捉え、企業経営の根幹に置くための、多面的かつ実践的な学びの場となることを期待しています」

※＜実践＞編では、公益財団法人 自然エネルギー財団シニアコーディネーター　高瀬 香絵氏、エーザイ株式会社 執行役CHRO　真坂 晃之氏など、サステナビリティの第一線でご活躍されている方々にご登壇いただく予定です。

EYについて

EY  |  Building a better working world
EYは、「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。
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