EY Japan 統合報告書 2022
Planet
気候変動は、現代社会が抱える重要な課題の1つです。
私たちは、人間が引き起こした著しい気候の変化に直面しており、次世代に向けて地球を守るためにも直ちにアクションを起こす必要があります。こうした喫緊の課題に対し、EYは目標を定め取り組んでいます。
気候変動は、現代社会が抱える重要な課題の1つです。私たちは、人間が引き起こした著しい気候の変化に直面しており、次世代に向けて地球を守るためにも直ちにアクションを起こす必要があります。こうした喫緊の課題に対し、EYは目標を定め取り組んでいます。2022年からは出張時のCO2排出量を可視化し、法人および部門単位とする年間排出量計画を策定して四半期モニタリングを開始しました。
さらに、EYではオフィスビルの環境基準としてLEED※1認証取得への取り組みを開始しています。2021年にオープンしたEYのストックホルムおよびニューヨークのオフィスはそれぞれLEEDプラチナ、ゴールドの評価を得ています。2025年までには、すべてのEYのオフィスにおいて100%再生可能エネルギーで稼働するよう取り組みを進めています。
Science Based Targets（SBT）※2に沿ってCO2排出量を削減し、2025年までのネットゼロ※3実現に向けて取り組んでいます。
ネットゼロに向けたプランニングの実施（FY22)
オフィス電力の再エネ利用率100%（FY25以内の目標）
54.2%（FY22の利用率）
出張によるCO2排出量80.3%削減（FY22実績、FY19⽐較）
出張によるCO2排出量を算出するツールの全社導⼊および活⽤（FY22取り組み）
循環型オフィス
- FY24以内に東京オフィスでの紙・⼀般ごみリサイクル率80%の目標
- 東京オフィスの社内カフェでの使い捨てプラスチック使用量ゼロ（FY22達成済み）
- 東京オフィスでの事務用家具リサイクル率100%（FY22達成済み）
グリーン調達
- FY25以内にサプライヤーのSBT設定率（発注⾦額ベース）75%の目標（FY22は設定率35%）
- FY23以内にサプライヤーへのSBT設定を求めるアプローチ社数54社の目標（FY22達成済み：55社）
※1 LEED︓⾮営利団体USGBC（U.S. Green Building Council）が開発、運⽤し、GBCI（Green Business Certification Inc.）が認証の審査を⾏っている、ビルト・エンバイロメント（建築や都市の環境）の環境性能評価システム。
※2 Science Based Targets（SBT、科学的根拠に基づいた排出削減目標）：温室効果ガス削減目標。組織によるCO 2排出量を気候科学とパリ協定の目標に沿って削減し、地球温暖化を産業革命前の水準プラス1.5℃に抑制することを目指す。
※3 ネットゼロ：SBTのプラス1.5℃目標の達成および大気からの残留排出量の除去という2つを両立した時点を指す。
※2 Science Based Targets（SBT、科学的根拠に基づいた排出削減目標）：温室効果ガス削減目標。組織によるCO 2排出量を気候科学とパリ協定の目標に沿って削減し、地球温暖化を産業革命前の水準プラス1.5℃に抑制することを目指す。
※3 ネットゼロ：SBTのプラス1.5℃目標の達成および大気からの残留排出量の除去という2つを両立した時点を指す。
