EY Japan Taxのビジネス・タックス・サービス部リーダーとして、ビジネス・タックス・アドバイザリーおよびプライベート・クライアント・サービスをリードする。
EY新日本有限責任監査法人の前身となるファームに入社後、法定監査、株式公開支援業務に従事。その後EY税理士法人に異動し、M&Aや企業組織再編、株式評価・事業承継対策および事業再生業務に深く関与するとともに、グループ企業の税務コンプライアンス改善や連結納税導入アドバイスを実施する。
2015年から2017年までシンガポールで日系企業向けの税務アドバイスと日本税務のデスクを担当。
主な著書に、 「グループ法人税制・連結納税制度の実務ガイダンス」「事例でわかる 旅館・ホテル・ゴルフ場の再生実務」(いずれも編著、中央経済社)、 「自己株式の会計・税務と法務Q&A」(編著、清文社)がある。
慶応義塾大学経済学部卒。日本公認会計士・税理士。
より良い社会の構築を目指すために
「吾等は会計奉公の精神を堅持し企業財政の健全化による邦国経済の永遠なる繁栄に寄与することを本領とす」
EY新日本有限責任監査法人の前身である監査法人の創設者・太田哲三のこの言葉に感銘を受けて、EYでのキャリアをスタートしました。
それ以来、会計および税務のプロフェッショナルとして、クライアントの満足を通じて、社会に貢献できるように努めてきました。これから社会も、またわれわれの業界も大きな変革期を迎えます。会計奉公ならぬ「税務奉公」の精神で、幅広いクライアントの満足を通じてより良い社会の構築を目指します。