消費財企業は、収益性とブランド体験を守るための対応として、新商品を開発したり、既存商品をより健康に良く、サステナブルに改良したりしています。ここでは、信頼が重要になります。
過去18カ月間で、信頼するブランドの商品を購入するためにより多額を支払う消費者の割合が大幅に増加しました。人々は今、サステナビリティの意味についてより多くの知識をもっており、ブランドがその約束を果たしているか判断するための情報の入手も容易になっています。この点について、若い消費者は、企業が表明していることと実際に行っていることをより積極的に確認するようになっています。
その情報の出所がブランド自体であるか、友人やソーシャルメディアのインフルエンサーであるかにかかわらず、それらの情報は、彼らの認識や選択に影響を与えています。例えば、Z世代の消費者の3分の1近く(31%)が、環境への配慮が不十分であることを理由に、特定のブランドからの購入を中止、または減らしています。
誰が先導し、誰が追随するのか?
よりサステナブルな生活と消費を求める声の高まりは、環境に関する人々の懸念が深まっていることを反映しています。地球の環境破壊を懸念していると述べた回答者は67%に上り、政府が十分な対策を講じていると回答したのはわずか34%でした。しかし、消費者はどの程度の決意をもって変化に臨んでいるのでしょうか。
多くの消費者(59%)が、費用負担のないサステナビリティ活動に関心があると回答しています。そのため、煩雑さや手間がかかりすぎなければ、消費者は政府や企業が考案した リサイクルの取り組みなど に挙げられるサステナブルな活動に参加すると考えられます。
回答者の56%が、企業が社会的・環境的により良い結果を達成するために、消費者が企業に働きかけるべきであり、変化を起こすには消費者からの圧⼒が必要だと考えている⼀⽅で、政府の責務だとする回答者は77%、企業が変化を主導する必要があると考える回答者は73%でした。消費者は、企業が再⽣可能エネルギーを使⽤し、⽔の使⽤を効率化または削減することを望んでいます。